マップソリューション事業

実績紹介

 調査  油汚染の被害を最小限にとどめるために

「ESI(環境脆弱性指標)マップ」

ESIマップは、大規模油流出事故等が発生した際、油汚染が海岸環境に与える影響の程度を指標化した地図です。
流出した油の漂着を防止すべき海岸線の優先順位決定の判断材料となる他、除去作業の優先順位決定や除去方法決定にも用いられます。 日本はOPRC条約に基づき「油汚染事件への準備及び対応のための国家的な緊急時計画(1995年12月15日閣議決定)」を策定。 さらに1997年に日本海と東京湾で油流出事故が発生し、同計画が見直されました(1997年12月19日閣議決定)。 以降、情報収集・整備が強化され、国内の海岸線の調査も進められます。
当社は国内のESIマップ作成の先駆けとして、1995年に同マップ作成の先進国であった米国で現地調査を行い、国内の現状に合わせた同マップの整備やGIS化に携わっています。

取引先 公益社団法人日本海難防止協会様
使用データ ・数値地図25000、数値地図10000等
・5万分の1地形図、2万5千分の1地形図等
・衛星画像データ等
使用GIS ArcGIS、Geostar
ESIマップ 某石油備蓄基地沿岸域環境保全リスク情報マップ 電子ブック(平成12年)
沿岸部の情報を参照できる電子ブックを開発・製作。 海岸線形態、生物相、防除資機材状況等のデータを確認でき、属性の詳細表示や距離等の計測も行えます。
著作権:石油公団(現独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構)
監修:公益社団法人日本海難防止協会
ESIマップ 某石油備蓄基地沿岸域環境情報マップ(平成17年度)
現地において汀線の調査を行ない、ESI指標に基づく海岸線の形態を分類しました。
また、沿岸自治体・関係機関から、港湾施設や沿岸資源の利用状況、生物相など幅広く情報を収集し、地図上に集約しました。
発行:独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構
ESIマップ 予察用ESIマップ(平成20年度)
沿岸部を踏査して生物を目視確認するフィールドワークに同行し、事前調査の内容を確認するとともに新たな情報を入手。
フィールドワークの結果をまとめた予察図を作成しました。

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